■建築構造６■〜構造設計

極めて平坦で障害物がない地域：地表面粗度区分�T 都市化が極めて著しい区域：地表面粗度区分�W ・平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、高さが高いと風の通りぬける力が大きく、平坦な方が風が強い。 ・速度圧は各建物で一つの値となるため、計算する部分が違っても同じとなる。 ・風速係数は建物の断面形状や部位によって異なる。 Ci　=　Z・Rt・Ai・Co Ci：地震層せん断力係数 Z：地震地域係数 Rt：振動特性係数 Ai：高さ方向の分布係数 Co：標準せん断力係数 ・Z、Rt、Coは一つの建物では一定の値となる。 ・Aiは１階が１である。上階は１＋○○の値となる。 ・CiとAiは比例する。 Qi　=　Ci・Wi Qi：地震層せん断力 Ci：地震層せん断力係数 Wi：i層より上部の固定荷重及び積載荷重 ・Qiは、Ciの値が小さいので、Wiの大きさに比例する。 地下部分の地震層せん断力　＝　地下部分の地震力＋地上最下層の地震層せん断力 地下部分の地震力　＝　水平震度ｋ　×　地下部分の地震力 地下部分のｋは深さ２０ｍまでは、深くなるにつれて小さくなる。 ・屋上突出物の地震力の算定に用いられる　ｋ≧１．０・Ｚ 保有水平耐力の確認 保有水平耐力 Qu　≧　必要保有水平耐力 Qun となるようにする。 ・保有水平耐力Quは材料強度に基づいて計算する。 ・JIS規格品を使用することで鋼材の材料強度の基準強度を1.1倍にまで割増できる。 Qun = Ds・Fes・Qud Qun：必要保有水平耐力 Ds：構造特性係数 Fes：形状係数 Qud：大地震時の地震層せん断力 Qudを求める場合の計算に用いるCoの値は1.0以上とする。 許容応力度→短期許容応力度→損傷限界→層間変位角１／２００以下 材料強度→保有水平耐力→安全限界→加速度の低減率Fh 極めて稀に発生する大規模な積雪、暴風に対する検討においては、積雪荷重は許容応力度等計算における場合の1.4倍、風圧力は1.6倍とする。 ・中規模の地震に対しては損傷限界の検証 ・極めて稀に発生する大規模な地震に対しては安全限界の検証 ・安全限界の検証に用いる標準加速度応答スペクトルの大きさは、損傷限界の検証に用いる大きさの５倍である。 ・硬い地盤では地震を増幅させる。 ・柔らかい地盤では地震を吸収するので地震が止まりやすい。 ・限界耐力計算について、塑性変形能力が大きいというのは、地震エネルギーの吸収が大きいので地震がはやく止まる。しかしその分 低減率であるFhは小さくなる。逆に塑性変形能力が小さいと低減率Fhは大きくなる。 ・中地震、一次設計→損傷限界の検証 ・大地震、二次設計→安全限界の検証

トップページ　|　アバウト　|　一級建築士情報　|　合格ノート　|　ギャラリー　|　一級建築士リンク

広告掲載・ご意見・ご感想・相互リンク依頼はこちらにご連絡下さい。
問い合わせ