■建築構造１１■〜鉄骨鉄筋コンクリート

・局部座屈が生じないとみなせる条件として、幅厚比・径厚比の制限はある。 ・柱の設計において、鉄筋コンクリート部分のコンクリートの許容圧縮応力度は圧縮側鉄骨比に応じて低減。 ・部材耐力を算定する場合、一般に、鉄骨の局部座屈を考慮しない。 ・鉄骨とコンクリートとの付着応力度の検討にあたっては、コンクリートの充填しにくい部分を除いた付着面積を用いるが、鉄骨材の下面は付着面積から除外する。 ・柱の材軸方向における鋼材の全断面積は、コンクリートの全断面積の0.8%以上とする。 ・柱の断面算定において、曲げモーメントと軸力を鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分で負担する割合は原則として任意である。 ・鉄骨部分及び鉄筋コンクリート部分のそれぞれの耐力の和を累加強度という。 ・鉄筋コンクリート部分の許容せん断力は、せん断破壊、せん断付着破壊のうち小さいほうの値とする。 ・鉄筋コンクリート部分の許容せん断力を算出に用いる船団補強筋比は最大0.6%までとする。 ・はりの曲げ耐力は、鉄骨部分の曲げ耐力と鉄筋コンクリート部分の曲げ耐力の和とする ・長期のせん断力に対する設計で、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容せん断力がそれぞれの設計用せん断力以上となるようにするのは、はりの長期のせん断力に対する設計である。 ・長期のせん断力に対する設計で、せん断補強筋のせん断耐力と鉄骨部分の許容せん断力を無視するのは、柱はり接合部の長期のせん断力に対する設計である。 ・短期許容せん断力を、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容せん断力の和とするのは、柱はり接合部の短期せん断力に対する設計である。 ・靭性の大きさは、充腹形＞ラチス形＞格子形の順である。 ・原則として、柱及びはりの鉄骨でフランジには鉄筋貫通孔を設けない。 ・鋼管が充填コンクリートを拘束することでコンクリートの耐力が増大する。 ・充填コンクリートが鋼管の局部座屈を抑制する。 ・その結果、軸圧縮耐力・曲げ耐力・変形性能が向上する。 ・ＣＦＴ部材は型枠がいらない。 ・ＣＦＴ部材は、一般に鉄筋を入れる必要がない。

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